不妊治療の保険適応について
2022年4月から不妊治療の保険適応範囲が拡大されました。今まで高額な自費診療だった女性不妊治療が保険適応になりました。また、男性不妊に関しても適応範囲が拡大されました。
ここでは新たに保険の適応となった不妊治療について、また不妊治療が保険適応になることのメリットデメリットを説明していきます。
目次
保険適応となる不妊治療
保険適応外であった高度生殖医療（体外受精、顕微授精）は50万円～100万円程度の高額な費用がかかりましたが、保険適応により自己負担は3割になります。男性不妊に関してもED薬の処方や一部手術が保険適応となりました。
2022年4月に新たに保険適応となった不妊治療は以下です。
女性不妊の保険適応
一般不妊治療
・タイミング療法
排卵日を予測して性行為をするタイミングを医師が指導して妊娠に導く方法です。
・人工授精
パートナーが排卵する時期に合わせて、洗浄した精液を子宮内へ直接注入する治療方法です。
一般的にはタイミング療法で妊娠しないご夫婦や夫婦生活がうまくいかないご夫婦が実施します。
生殖補助医療
・体外受精
体外に取り出した卵子に無菌状態にした精子をふりかけて、精子に自力で受精させる治療方法です。
・顕微授精
体外に取り出した卵子に精子を注入して授精させる治療方法です。最近では高度生殖補助医療を実施する場合は体外受精よりも顕微授精が選択されることが多くなっています。
男性不妊の保険適応
ED治療
・バイアグラ、シアリスの処方
不妊治療目的の場合のみ、1周期分（4錠以下）を保険適応での処方が可能。
無精子症の方に対する一部検査・治療
・Y染色体微小欠失検査
無精子症患者の場合は保険の適応となります。Y染色体のAZFという領域の染色体の構造異常を調べる検査です。一部の構造異常（欠失）では精子を全く作っていないことがわかっています。
TESEを実施した場合、精子が回収できる確率は変わりませんが精子が回収できないことが事前にわかることがあり、染色体検査と合わせてTESEをするための事前検査として必須とされています。
・精巣内精子採取術（TESE）
無精子症患者等が適応となる、精巣組織から直接精子を回収する手術です。
男性不妊に対する内服治療
・クロミッド錠
女性不妊治療の排卵誘発剤として知られている薬剤ですが、男性不妊に関しても適応があります。
男性不妊の場合は、『乏精子症における精子形成の誘導』として使用される場合に保険の適応となることがあります。
不妊治療が保険適応となる条件
2022年4月から保険適応となる不妊治療が追加されましたが、保険の適応となるためには条件があります。
女性
年齢
女性の場合は、不妊治療開始時点で43歳未満であることが条件です。
※生殖補助医療は移植の回数に制限があり、回数は年齢で異なります。
・40歳未満
1子ごとに通算6回まで保険適用
・40歳以上43歳未満
1子ごとに通算3回まで保険適用
男性
年齢
年齢制限はありません。
ED薬は不妊治療目的の処方であること
ED薬が保険適応となるためには以下の条件を満たしている必要があります。
・勃起不全による男性不妊でタイミング療法が困難な場合
・本人またはパートナーが、半年以内に『一般不妊治療管理料』又は『生殖補助医療管理料』を受けていること
・EDガイドラインに従い勃起不全と診断されていること
・1周期あたりの処方は4錠以下（処方は1か月ごと）
・最初に処方をされてから6か月以内であること
勃起障害で“妊活”が出来ない場合に、1か月の妊活に必要な分（最大4錠）まで保険適応になります。勃起障害で性行為が満足に出来ないといった不妊以外の目的のための処方は保険の適応になりません。
現状では保険適応に該当する方は少なく自費で処方しているケースが多いです。
不妊治療が保険適応となることのメリット
夫婦共に経済的負担の軽減になる
これまで生殖補助医療は50万円～100万円と非常に高額な治療でした。保険適応となることで保険の対象となる方は負担が3割となり、以前も自治体からの助成金はありましたが、費用の問題で体外受精・顕微授精に踏み切れなかったご夫婦には福音となります。
治療方法が標準化される
これまで不妊治療をする場合は施設間で治療方法が異なり、どの病院を選択すればよいか？について悩まれるご夫婦が多くいらっしゃいました。不妊治療が保険適応になり治療方法が標準化されることで、施設間の違いが少なくなることはメリットと考えられます。
不妊治療が保険適応となることのデメリット
不妊治療をやめるきっかけが難しくなる
不妊治療をやめにくくなる。当人たちは不妊治療をやめたいのに周囲から「保険が利くのになぜやめるのか。」と言われる懸念が危惧されます。治療をするにあたって男女共に精査をしてご夫婦にどれだけ見込みがあるのかを事前に知ることが推奨されます。
不妊治療の助成金が廃止となった
2022年4月の生殖補助医療の保険適応に伴い、東京都による不妊治療の助成金は無くなりました。（2022年3月中までに開始した治療に関しては経過措置があります）助成金が無くなったことにより結果的に自己負担が多くなってしまうご夫婦もいます。
安易に高度生殖医療を選択してしまう
体外受精・顕微授精の保険適応が保険適応になり費用面での敷居が低くなったことにより、今までは夫婦共に精査をしてから進められていた治療が、男性側の精査が十分にされない状態で治療に進むご夫婦が多くなってしまうことが懸念されます。
高度生殖医療を実施する際には、男性側の精査・治療をすることが不成功を繰り返してしまう反復不成功にならない、少ない回数で妊娠につなげるための重要な要素となります。
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